従業員エンゲージメント向上につながった福利厚生戦略

福利厚生制度を充実させても、それが従業員のニーズと合っていなければ、満足度やエンゲージメントの向上にはつながりません。
そこで、制度の利用状況と社内アンケートをもとに、従業員が「実際に使いたい」と感じている支援を整理。利用率だけではなく、働きやすさや会社への満足度まで含めて制度を見直しました。
本記事では、福利厚生を「用意する制度」から「働く人に選ばれる制度」へ変えていった取り組みを紹介します。

制度の数より、使われ方を見直す

これまでにも複数の福利厚生制度を用意していましたが、利用状況を確認すると、一部の制度に利用が偏っていることが分かりました。
そこで、単純に制度を追加するのではなく、利用されていない理由を確認。制度を知らない、申請方法が分かりにくい、自分が対象になるのか判断しづらいといった声を整理しました。

福利厚生の価値は、制度の数ではなく、必要な人が必要なときに利用できるかどうかで決まります。

従業員の声から優先順位を決める

アンケートでは、柔軟な働き方、休暇、学習支援、育児・介護など、働く環境やライフステージによって異なる要望が集まりました。
すべての要望に一度に対応するのではなく、利用希望の多さと実現しやすさを整理し、優先順位の高いものから改善を進めました。

利用しやすさまで含めて制度を設計する

制度そのものを見直すだけでなく、社内ポータルの案内や申請方法も整理しました。利用条件や申請手順を一か所で確認できるようにし、「制度は知っているけれど使い方が分からない」という状態を減らしています。
また、制度を追加した際には告知して終わるのではなく、利用状況を定期的に確認する運用へ変更しました。

制度をつくることではなく、従業員が使える状態まで届けることをゴールにしました。

福利厚生を会社との接点にする

見直しを続けることで、福利厚生は単なる待遇の一つではなく、会社が従業員の働き方や生活をどのように考えているかを伝える接点にもなりました。
従業員の声を聞き、必要に応じて制度を改善する。その積み重ねが、働きやすさだけでなく「この会社で働き続けたい」という気持ちにつながります。
福利厚生を固定された制度として考えるのではなく、働く人と一緒に育てていくことが、エンゲージメント向上の土台になります。